2023年02月20日13時40分掲載
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人類の当面する基本問題
（52）人類は自滅の危機に瀕している (IV)気候変動、脱炭素、農業破壊 落合栄一郎
現在、多くの人が、信じ込まされていて、そのために大変危険な状態が到来しそうなのが、気候変動＝脱炭素問題であろう。どのような大変性なのか。危険な気候が到来して、人類が生き残れなくなるのか。気候変動問題の専門家（？）はそう主張し、大衆はそれ（脱炭素によって気候変動阻止）に添う努力を強いられている。
(A) 炭素・炭酸ガス（２酸化炭素 CO2）
まず炭素という地球上のあらゆる生命に不可欠な要素だが、脱炭素という言葉の意味は、その炭素を生物に使えないようにしようということである。正確には少し違うが。我々の体は、主としてタンパク質、脂肪などでできている。我々の食べるものは、炭水化物、タンパク質、脂肪などであるし、そうしたものを体に役立つように変化させるにはビタミンなども必要である。我々を構成する細胞の枠は脂肪成分でできていて、中心にはDNAがある。こうしたすべての化合物は有機化合物といわれ、炭素で出来ている（炭素Cの他に、水素H、酸素O、窒素N、硫黄S、りんPなど）。すなわち、炭素がなければ、生命は存在できない。
こうした有機化合物は地球上では誰が作っているか。人間は、植物その他を食べてその中にある有機化合物を利用して、必要な有機化合物を作っている。我々の食べる牛も植物から、自分たちの体を作っている。だから、植物がなければ、我々は生きていけない。では植物はどうやって、有機化合物を作るのか。植物は、水 (H2O)と２酸化炭素 (CO2)から太陽のエネルギーを使って炭水化物を作っている（光合成）。植物にとってCO2は必須の栄養素である。したがって、地球上の全生物に不可欠な要素である。炭素（２酸化炭素）がなくなれは、地球上に生命はいなくなる。
さて、そのCO2はどこから来るか。地球の過去は別にして、現在は、火山噴火、動物（人間を含む）その他の植物依存生物及び植物自身の酸素呼吸の結果、有機物が分解されて最終的にCO2、水 (H2O)、その他になる。CO2はまた、水（海洋その他）に溶けていて、条件（水温など）の変化により、大気に出たり、入ったりする。海洋中では、カルシウムと結合して炭酸カルシウム (CaCO3)になったりする。地上では、炭酸カルシウム（石灰岩）の風化で、CO2になる。こうしたCO2は自然にできたり、消費されたりしている部分で、人為でできるものではない。
(B) 気候変動対策＝脱炭素の意味
昔、人類は植物を燃やしてエネルギーを得ていた。燃やすことによってエネルギーを得るが、植物中の有機物をCO2、NO2、水などに変換し、環境に戻す。戻されたCO2は、やがて植物に吸収されて、有機物に変換される。というわけで、植物を燃やすことでは、余分なCO2を作ることにはならない。
ところが、人類は、石炭を発見した。これはよく燃える、エネルギー源にもってこいだと、その燃焼エネルギーを使って、様々なものを作ったり、交通機関を動かすことを始めた。産業革命（18世紀中頃から）である。やがては、より扱いやすい石油、そして天然ガスという炭素と水素で出来た資源を活用しだした。こうした化石燃料を燃やすと大量のCO2ができる。この余分な、人間が排出するCO2を削減、そしてやがては（2050年か、今世紀末か）それをゼロにしなけれならない (Net Zero) というのが、気候変動対策＝脱炭素という主張である。
化石燃料のうち、特に問題にされているのが、石炭である。石炭は、炭素Cそのもので、それが燃えてCO2になる。石油、天然ガスは炭素と水素で出来ているので、燃やすと、CO2とH2O (水)になる。水素が燃えて水になるのも熱を発生するので、熱効率が高い（Cだけの石炭より）。というわけで、石炭火力発電が、特に廃棄すべきという対象になっている。この意味では、天然ガス（メタンCH4）は、石油よりも熱効率が良く、LNG（液化天然ガス）として、非再生可能エネルギー源のうちでは、あまり強く否定されていない。
(C) 気候変動人為説の疑問点：CO2の温室効果が主因か
気候変動説の基本は、CO2の温室効果と近年の人類活動によるCO2増加による温暖化が原因とする説である。最初は、これが「地球温暖化」の原因とされ、温暖化によるとされる現象が、主張者のようには現れていないので、曖昧な「気候変動」という表現に変えられた。
地球上の気候は常に変化している。ですから、気候変動が現在起きているかどうかは疑問ではない。起きている。その原因とされる温暖化であるが、18世紀中頃からやく１.5度ほど地球の温度が上昇したとされる。確かに上昇はしている。しかし、気温の変化は、産業革命以前のCO2排出が顕著でない時代でも、なんども上下２度ほどは起きていたのである。中世は温暖期。そして18世紀後半ぐらいには、小氷河期と言われる低温期もあった (後述)。これを考慮すれば、現在までの気温上昇は、、小氷河期が終わって、正常に戻ったということであろう。この温度上昇の原因は何か。人間が排出したCO2か。
CO2は一体大気中にどのぐらいあるのか。産業革命前は280ppmで、現在は400 ppm（0.04%）ほどとされている。脱炭素派は、CO2が温室効果の主因と主張しているが、大気中には、その他にも温室効果を持つものはあり、そのうちでも主要なものは水（水蒸気）である。大気中の水蒸気の量は、１〜２％ぐらいであり、CO2の25〜50倍であり、大気の温室効果への寄与は、水蒸気が95％、CO2は多くて５％ほど（注１）。ですから、現在の気温がこうした温室効果ガスによって維持されているとしても、CO2は、わずかしか寄与していない。
とすると、産業革命以来のCO2の増加は、温暖化に寄与しているとしても、わずかに過ぎないようである。上の議論からは、今後のCO2の増加が、主張者が言うほどの激烈な変化が起こるとは考えにくい。では、何が温暖化をもたらしたのか。本当に今後も温暖化は続くのか。
まず、過去20世紀ほどに、どのような気温変化があったのか、簡単にみてみたい。図１は、安田喜憲氏の作成した過去1万５千年の気温の変化の図である（注２）。上下に２度ほどの変化は、産業革命以前になんども起こっている。これは人為によるCO2の増減に起因するものではない。暗黒期（6世紀半ば）には、太陽光が減少し、樹木の成長は止まり、黒海も凍結したそうである。温暖期も、太陽活動の変化による。太陽の活動は、黒点の変化として観測され、それは近年は、やく11年の周期で変化している。そして近年（2014年ぐらいから）、地球全体の気温の上下は激しいが、平均気温は、ほとんど動かなくなっている。むしろ減少気味。
図１過去1万５千年の気温の変化（注２）
なお、50万年程遡ってみると、やく10万年のサイクルで氷河期と間氷期が繰り返されている。間氷期の温暖期は、比較的短く1〜2万年程度であった。現在はその間氷期で、始まって以来やく1万年が経っている（図１）。なおこの周期的変化は、ミランコビッチサイクルと言われ、太陽と地球の位置、地球の回転軸の周期的な変化などに基づくことは証明されている。温暖化＝CO2説は、こうしたことを無視している。
基本的な問題は、気温の変化と大気中のCO2濃度の変化である。どちらが原因でどちらが結果なのか。気候変動説では、大気中のCO2の増加が原因で、気温を上昇させた（結果）とされている。海水温が上がると、CO2は水に溶けにくくなって、大気に逃げていく。逆も可（これは、物理的事実）。このことは、ミランコビッチサイクルでの気温の変化とCO2の変化を検証してみたら、気温が上昇すると少し遅れてCO2が上昇するし、気温が下がると少し遅れて、大気中のCO2が減少することがわかった（注３）。近年のハワイでの観測でも、CO2の変化は気温の変化に付随して少し遅れて、起こっていることがわかった（注４）。
「気候変動＝CO2（その他）の温室効果が主因」という説は、IPCC (Inter-governmental Panel on Climate Change)という組織（1988年に国連の環境プログラムと世界気象組織によって設立）が、科学的と称するシミュレーション計算を用いて温室効果により、過去150年ほどの人為的CO2の増加が、その間のおよそ1.5度の気温上昇を起こしたという結論になったという研究結果に基づいている。実は、このような計算は、シミュレーションの仕方でどうともなる。この問題の科学的側面では、CO2その他の分子の赤外線吸収が温室効果の原因と仮定されているが、地表を取り巻く大気中の主要成分である窒素 (N2）、酸素(O2）の影響を、赤外線を吸収しないからという理由で無視しているのだが、これらが地表からの熱をどのように動かすか、検討に入れていないという根本的な欠点があるように思われる。この辺り、科学的にはまだ十分に検討されていない（注５）。
(D) 人為説の拡大＝人類文明への影響
温室効果ガスとしては、CO2、CH4 (メタン)、NH3 (アンモニア)、NO2（２酸化窒素）などが挙げられている。メタンは天然ガスそのものであるが、地中から掘り出したりするが、これは燃料として使われて、CO2とH2Oになる。メタンは、他には、沼などで、微生物が有機物をメタンに変えて、大気中に出てくるし、また牛などでは食べたものを消化する過程でメタンが発生し、大気に出す。こうした現象はあるのは事実だし、温室効果はあるが、産業革命後の増加CO2は量的には、大気の気温の変化に影響を与えるほどのものではない。
しかるに、現在の気候変動運動では、2022年でのヨーロッパの高温と旱魃、パキスタンの全土の３分の１の広範囲の水害などの異常気象が起こると、そら気候変動だぞ、CO2を増やしたためだぞと、決めつけて、人々に恐怖を植え付け、CO2削減をしなければならない、CO2は、環境汚染物であると、思い込ませてしまっている。これは、先（この連載の (III)）に指摘したいわゆる権威者側の公式見解の市民への埋め込みである。しかし、権威者（各国の政治家など）そのものも、多くは、すでに洗脳されてしまったようで、例えば、イギリス政府は、主要なヒースロー、グラスゴー、ベルファストを除いて、他の空港は、2020年から2029年の間に廃止する必要があると考えているようである。その上2050年までには全ての空港を閉鎖するのだそうである（注６）。
このような公式見解（CO2排出制限の必要性）が、市民に受け入れられると、次のような、とんでもない政府側の施策がまかり通るようになり、人類全体に大変酷な状態をもたらすことになる。
(１) EV化、原発、水素など
CO2を排出しないものならなんでも良い：電気自動車 (EV)、原発など。まず電気自動車は、確かに動いている間には、CO2は出さない。ではその電気はどこから得るのか。電力会社からの電気。そこではどうやって電気を作っているか。化石燃料？とすると、EVではCO2を出さないが、その電気を作るところでは、大量のCO2を作り出している。脱炭素とは言えない。ではやはり原発かということになる。原発は、電力生産中はCO2を作り出さないが、全運用過程ではかなり大量のCO2排出に相当する電力を必要とする。すなわち、完全なCO2フリーというわけではない。現在使われている世界中の自動車の30％がEVになったとすると、およそ１千兆Whぐらい余分な電力を必要とし、やく160基の原発を新たに作らなければならないと推算される。現在 (やく440基ある)でも、原発は廃棄しなければならないのに、とんでもない。原発は、クリーンなエネルギーと主張する人が多いが、あらゆるエネルギー源のうちで、最もダーテイーなものである。それに関しては筆者の著（注７）を参照されたい。
全自動車、船舶（飛行機も）などの化石燃料使用機を全て、電動にしたら、どのぐらいの電力が必要になるだろうか。想像して見て欲しい。そんなことに現実味があるだろうか。でも、ある国、地域では、ある年までに、全部EV化すると決定し、その方向へ舵を切っている。EV化では、電力問題ばかりでなく、EVに必要な電池の確保も問題であるが、これが、今のところリチウム電池であり、その資源（リチウム）はこの地球上にはかなり限られた量しかない。これからのEV化で、どんな争いが起こるやら。
もう一つ、CO2を発しない自動車として、水素燃料電池を使うものがある。水素を燃やして電気を作る電池であるが、やはり問題はどうして水素を作るかである。現在は、水素は天然ガス（メタン）などから作るのだが、それは同時にCO2も作り出す。だから、それはだめ。もう一つは水の電気分解。すなわち電力が必要。
(２) 農業・牧畜などへの影響
温室効果ガスには、CO2ばかりでなくCH4、NO2などがある。これらも、気候変動にはほとんど関係ないが、温室効果があるとされるだけで、その排出を制限しなければならないと、強制されている（誰に）。これは、特にヨーロッパ、カナダなどに顕著に現れている現象で、オランダ政府は、NO2などの排出を抑えるために、1万箇所以上の農場を閉鎖すると発表している（注８）。これは、農業で必須の窒素肥料が温室効果ガスを作り出すからとしている。もちろん、農民側は大反対であるが、COPで決められた温室効果ガス削減を実現するには、そうするしかないというのが政府の見解。しかし、農業を少なくするとをCO2を消費する植物が少なくなりCO2が増加するという逆の結果をもたらす。もっとも、農業を少なくして、森林を増やすことを同時に行うなども考えられているらしい。アイルランドでは、気候変動を避けるために牧畜業を縮少するとしている（注９）。牛とか羊がメタンを発生するから。その上、市民側（温暖化人為説）も、それを避けるためには、肉食をなくさなければならないと主張する（注10）。こうしたことが今後増えるとすると、人類は食糧危機に見舞われる。
(３) 生活範囲などの制限
人間が活動する（自動車運転ばかりでなく）とCO2を余計に排出する。気候危機（が迫っていると認識）を避けるためには、そうした動きを制限する必要があると考えているようである。”15-Minute Cities” (15MC)という運動がある (注11)。イギリスのオックスフォードで始まったらしい。オックスフォードをいくつかの地域に分割し、人々はその地域（15分で動ける範囲）で生活するべきだという運動のようである。20-Minute Neighborhoods (20分近隣運動)と題した詳細な計画を発表している都市（オーストラリア、メルボルン）もある（注12）。こうした運動に参加している都市の集まりとされるC40という組織は、現在世界中の1143の都市の市長たちのネットワークだそうである(注13)。彼らは「Cities Race to Zero」という掛け声のもと、脱炭素経済を目指すのだそうである (注13)。彼らも、脱炭素を実現しなければ、気候変動が進み、人類が危機に陥ると思い込んでいるようである。そのためには、人々の行動まで制限することを辞さないようである。
(E) 脱炭素運動は誰が何のために
前節 (D)で示したように、「地球危機（気候変動による）を救うには脱炭素」という観念が、人類の多数に信じられているようである。そして、そのために、様々な施策が考えられ、実行されつつある。誰が、何のために。
地球温暖化と温室効果という観念を作り出した一人は、1979年にイギリスの首相になったマーガレット・サッチャーと考えられている。彼女は、前の政権が、長く続いた炭鉱ストに疲弊し、それを克服するためには、エネルギー源を炭鉱よりも原発にすべき、なぜかといえば、石炭を燃やすと温室効果ガスCO2を大量に排出し、地球温暖化を加速するからと主張。2006年に発表されたアル・ゴア（米元副大統領）の「不都合な真実」というドキュメンタリー映画が多くの人に強い印象を与えた。2007年には書籍も発刊。
2018年には、15 才のスウェーデンの少女グレタ・サンベリー(Greta Thunberg)が、毎週金曜日、学校を休んで、国会の側に一人で佇んで、地球温暖化に対する施策が何もなされてない。何とかせいという意思表示（一人デモ）を始めた。やがて彼女は、国連を含めて世界中で、温暖化を何とかせい、そうしないと地球は大変なことになり、私たちの世代などに未来がなくなるぞと叫んで回った。この少女の訴えが、世界中の子供達、若者たちを、温暖化による危険性に目を向けさせた。恐怖さえ与えたらしい。彼女は、CO2人為説を大々的に吹聴したわけではない。ただ、自動車などには乗るべきでないなどと言い、本人は、飛行機に乗らずに船舶で旅するなどということで、人為説に与してはいた。ただ、少女一人で、世界中を駆け巡るなどとは、到底考えられないので、何かしらの後援者があったようである。最近には、ドイツでの石炭電力再開発（ウクライナ問題で、エネルギー源が少なくなったため）に対する気候変動運動による反対デモに参加し、警察に拘束される様を、BBCなどが報道することもさせた (注14)。
そして、温暖化による脅威を人々に植え付けたうえで、温室効果ガスの影響を喧伝する人々が出てきて、脱炭素 (Net Zero) こそが今絶対に必要であると主張し、そのための方策を人々に押し付けるようになってきた。これが、公式見解となり、それを批判し、反対する人を迫害するようになりつつある。現在では、こうした運動を主導しているのが、世界経済フォーラム（WEF；Davos会議）の主だった人たちのようである（注15）。
Net Zeroが温暖化の脅威を解消するという表向きの主張だが、そんなことを本当に信じているのだろうか。おそらく、信じようとしまいと、良い機会なので、自分たちが望んでいる社会を作り出すことを始めようとしているのであろう。どんな社会か？
上述Dの最初 の項 (1)では、CO2削減のもっとも身近な自動車のEV化。これは、電力会社の問題の方が大きい。どうしても化石燃料のほうは断念して、原発か再生可能な自然源エネルギーへの変換。この過程で、電力企業その他で、CO2排出についての困難（排出量、税、排出量の交換など）に遭遇し、企業の衰退などがありうる。自動車企業のほうも、RV化での競争。一方、そうした問題から、むしろ利を得る大企業もあるであろう。すなわち、経済撹乱により、少数大企業による世界支配という構想なのであろう。
農業・牧畜業などへの干渉、特に温室効果ガスの削減を理由とした廃業の強制は、環境改善を名目に、食糧を人類から奪うことに相当する。そして、人々の動きも制限しようとしている。誰が。先に述べたように、WEFなどに群がる大企業家、政治権力支配者などなどである。気候変動問題はかなり長い間、すでに半世紀ほど、取り沙汰されていたが、2019年に始まったCovid-19パンデミックが、人々に恐怖を抱かせて、ロックダウン、ワクチン摂取の強制などを通して、やはり少数の人が、社会を牛耳る機会を提供したようで、気候変動運動もそれに乗じて、社会変革（Great ResetまたはThe Fourth Industrial Revolutionと称する）を実現しようとし始めたようである (注16)。
今、世界中で、CO2削減が必須として、小さなことも含めて、様々なことを人々は熱心にやろうとしている。ということは、少数者による人類支配に進んで、協力していることになる。根本には、「地球温暖化＝人為によるCO2排出」を人々が信じこまされてしまっていることがある。
（注１）Ian Plimer, “ Heaven and Earth: global warming the missing science” (Taylor Trade Publishing, 2009)
（注２）石弘之、安田喜憲、湯浅赳男「環境と文明の世界史」（洋泉社、2001）
（注３）K. Hashimoto: “Global dioxide recycling: For global sustainable development by renewable energy” (Springer, 2019)
（注４）根本順吉「超異常気象」（中公新書 1167 (1994)）
（注５）https://www.thegwpf.org/content/uploads/2022/09/Kininmonth-Greenhouse-Effect.pdf: Rethinking the Greenhouse Effect
（注６) https://expose-news.com/2022/12/17/uk-gov-report-close-all-airports-climate-lockdown/?cmid=6df1ef70-fcb5-43b7-9f50-7f3fc79951e7
（注７）Eiichiro Ochiai, “Nuclear Issues in the 21st Century； Invisible Radiation Effects on Life” (Nova Science Publ. (N.Y), 2020); 落合栄一郎「放射線被ばくの全体像；人類は核と共存できない」（明石書店、2022）、「原爆と原発；放射能と生命は相容れない」（鹿砦社、2012）
（注８）https://petersweden.substack.com/p/dutch-farmers-11200
（注９）https://www.climate.news/2022-08-11-ireland-culling-cows-to-fight-climate-change.html；https://www.climate.news/2022-10-19-dutch-government-seize-farms-gunpoint-nitrogen-pollutant.html
（注10）https://www.climate.news/2022-09-12-anti-animal-food-terrorists-worsening-global-famine.html
（注11）https://expose-news.com/2023/02/12/councils-are-attempting-to-take-control-of-our-lives/
（注12）https://www.planning.vic.gov.au/__data/assets/pdf_file/0031/428908/ Creating-a-more-liveable-Melbourne.pdf
（注13）https://www.c40.org/about-c40/
（注14）https://www.bbc.com/news/world-europe-64309628
（注15）https://www.globalresearch.ca/great-zero-carbon-criminal-conspiracy/5736707
（注16）https://www.weforum.org/agenda/2016/01/the-fourth-industrial-revolution-what-it-means-and-how-to-respond/
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