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News & Features
2017/02/05 23:39:51 更新

みる・よむ・きく
池上嘉彦著 「<英文法>を考える」 
最近、英文法づいています。夏に高校生向けの英文法の参考書を10冊ぐらい、ブックオフで買い込んでざっと読んでみまして、10冊も読んでいたら意外と項目は限られているな〜と思ったんです。だんだんまたか・・・という感じですね、ネタが尽きてくるんです。でも、最近偶然手にした池上嘉彦著「<英文法>を考える」は既存の英文法の型を疑っている本で、「そうだそうだ・・」と今まで五文型などでひっかかってきた点を実に鋭く追及しているではありませんか。(2017/02/05 23:39)



環境
【SMC発】外来種を除去したら受粉量が増加した
独ダルムシュタット工科大学などの研究グループは、外来種の植物を除去したエリアでは、花や花粉媒介者の数が増加し受粉量も増えるとの研究成果を発表した。(サイエンス・メディア・センター)(2017/02/05 15:17)



文化
アルザス地方の歴史ロマンシリーズの漫画作家 アンヌ・トイフさんに聞く Interview : Anne Teuf (dessinatrice , auteur de " Finnele" )
欧州でもフランスやベルギーを中心にした漫画文化圏があります。そこでは日本の漫画も広く読まれています。と同時に欧州の歴史や文化、美術を反映した物語が実にたくさん作り出されていて、日本に紹介されているのはほんの大海の一滴に過ぎません。まだまだ日本では未知の優れた作品があり、未知の作家もたくさん存在します。それらの作品群の中には日本では未だあまり知られていない欧州各地の人々のリアルな歴史や意識が刻印されたものもあります。今回、インタビューしたアンヌ・トイフ氏は長年、イラストレーターとして生きてきた女性漫画家ですが、最近、アルザス地方を舞台にした歴史ロマン「Finnele」を連作しています。(2017/02/05 13:34)



人権/反差別/司法
GPS捜査、警察庁は憲法を遵守せよ  根本行雄
 関係者によると、窃盗罪などに問われた男の公判で、東京地裁が昨年11月、弁護側の請求に基づき検察側に「保秘の徹底」項目の開示を命じた。警察庁がGPS捜査の実施状況について「文書管理などを含め保秘を徹底する」と明記し、容疑者の取り調べでGPSを用いたことを明らかにしない▽捜査書類にはGPSの存在を推知させる記載をしない▽事件広報の際はGPS捜査を実施したことを公にしない−−との3項目に特に留意するよう記していたことが分かった。捜査書類への記載がなければ裁判所や弁護人らによるチェックをすることはできなくなり、恣意的な捜査につながる。近代憲法は権力が捜査にあたって人権侵害を防ぐことを目指している。日本の警察は人権ばかりでなく、憲法もを軽視している。このような機関が治安維持を担当していれば権力は容易に暴走する。(2017/02/05 13:18)



国際
トランプ大統領の「入国禁止令」を米メディアはどう伝えたか  
トランプ大統領が1月27日に出したムスリムが大勢を占める7か国に対する入国を一時禁止する大統領令、これをアメリカメディアがどう報じたか。MSNBCのキャスター,レイチェル・マドー(Rachel Maddow)はまず指定された7か国が過去に米国に対してテロ活動をした国なのか?という基本的な認識から、検証を行った。マドウはあの9・11同時多発テロのテロリスト19人の出身国をフリップで示した。(2017/02/05 03:12)



国際
ND米紙ウィークリーニュース第112号(January 31, 2017)
●目次●/豪日首脳が防衛力強化に合意 アジア地域の不安定化を背景に(NYT 1/14)/オバマ大統領退任の喪失感(NYT 1/19)/トランプ政権中東政策に制約 ロシアによる影響(WP 1/22)/(2017/02/05 01:59)



中国
JCLIFセミマンスリーニュース(「人民網」日本語版 2017年1月後半 抜粋)
日中労働情報フォーラム(JCLIF)ウェブサイトでは、毎月の前半と後半の2回、「人民網」日本語版から労働者・労働組合および日中関係に関わる記事(20件)を選択し、その抜粋(冒頭部分)を掲載しています。(2017/02/05 01:56)



国際
米国、ビザ保持者は入国可能に 西海岸、ワシントン州の連邦裁判所判事が大統領令を覆す 国務省がそれに続く
トランプ大統領のムスリムが多数を占める7か国の市民に対する一時入国禁止令に対して2月3日金曜、国務省は入国ビザを保有している人々は入国可能である、というメッセージを出した。最初の大統領令から1週間後に当たり、その間、対象となって足止めを食った人は推定で最大6万人に上ると国務省担当官は発表したという。(2017/02/05 01:54)



国際
トランプ政権とウォール街  大統領令でオバマ時代の金融規制法ドッド・フランク法(2010年)の見直しを指示  政権の経済アドバイザーはゴールドマンサックスの元重役
ドナルド・トランプ氏は去年の大統領選の候補者時代にヒラリー・クリントン候補を金融業界から多額の資金を提供されていると批判していた。そうした批判がエリートにうんざりしていた庶民の喝采を浴びた。トランプ候補は自分は自分の金で選挙戦を戦っているがゆえに、ヒラリー・クリントン候補のように既存の業界に縛られていないと言っていたものだった。しかし、大統領になってムスリム入国禁止令に続いて出された大統領令がドッド・フランク法の見直し命令だった。(2017/02/04 23:16)



アフリカ
【西サハラ最新情報】  モロッコがウィン、西サハラがウィン  平田伊都子
 <モロッコのAUアフリカ連合帰還>が決まって、モロッコがウィン(勝利)、西サハラがウィン(勝利)と自分勝手に叫んでいます。 二つ合わせると<ウィンウィン>? 日本の政治家が大好きな幻の言葉、<ウィンウィン(双方勝)>となります。 が、現実の世界にあるのは<勝><負け><引き分け>です。 勝名乗りを勝手に上げる両当事者の言い分を聞き、BBC英国TVの軍配に注目してみましょう、、(2017/02/04 17:28)



コラム
ニューヨークタイムズを10倍楽しく読む方法  毎日の小さな”投資” 村上良太
 「ニューヨークタイムズを10倍楽しく読む方法」。なんという大仰なタイトルだろう。それはともかく、ニューヨークタイムズは腐っても鯛、西側世界の新聞の中心的な位置を戦後一貫して担ってきた媒体であることは間違いない。しかし、その新聞を日本人が十分に活用できていないと思えるのが残念だ。ソーシャルメディアで時々、ニューヨークタイムズでこんな記事がある・・という情報がチラホラ出回っているけれど、僕の見るところ多くの人は直接英文の記事を読んでいない。誰かが要約したものを拡散しているだけだ。自分で記事をセレクトしたり、記事を自分で直に読んだ時のダイレクトなインパクトはそこにはないのだから(2017/02/04 14:44)



みる・よむ・きく
ラティノ 対 トランプ  ものものしい雰囲気だが軽くもある短編戦闘映画
メキシカンとトランプ大統領の「戦争」を風刺した短編映画。描かれるメキシカンたちの怒りはとてもビジュアルだ。(2017/02/03 21:34)



人権/反差別/司法
大阪朝鮮学園・補助金裁判不当判決に抗議する研究者有志の声明
2017年1月26日、学校法人大阪朝鮮学園が大阪府と大阪市を相手取り、補助金不交付処分の取消しなどを求めた裁判において、大阪地方裁判所第7民事部は大阪朝鮮学園の請求を全て却下、棄却する判決を言い渡しました。わたしたち研究者有志は、これを子どもの学習権や民族教育の意義を一顧だにしない不当判決と捉え、強く抗議します。大阪朝鮮学園に対する補助金交付は、大阪府からは1974年度以来40年近くにわたって、また大阪市からも1990年度以来20年以上も継続された事業でした。(2017/02/03 21:08)



みる・よむ・きく
手塚治虫著 「マンガの描き方  〜似顔絵から長編まで〜 」
マンガの巨匠である手塚治虫が書き下ろした「マンガの描き方」という本を筆者が初めて手にしたのは小学校の5〜6年生の頃だった。この本には一冊の中に漫画を描く道具や起承転結を基本としたストーリーの作り方、絵を描くコツ、遠近法の基礎などの基本情報がつまっていた。そして、本書ならではの特徴は漫画家を目指す人だけでなく、親や教師などの生活者も漫画を描くことでコミュニケーションに役立てることができる、と訴えていたことだった。(2017/02/03 11:28)



核・原子力
福一2号機の格納容器内の映像について    谷克彦 (数学月間の会 世話人)
2月2日,17時からの東電会見で,福一2号機の格納容器内の映像についての報告がありました.この会見は定例で月・木に行われ,各社の記者にまじって,おしどりマコさんも必ず出席されています.私は,IWJのインタネット中継でこれを見ています.皆様もご覧になることをお勧めします.ただし,東電の説明はとても下手で,一般向けに説明しません.そこで,東電の発表事実を踏まえた上で,私の解説を加えてこの記事を書きました.(2017/02/03 10:32)



国際
南シナ海での中米戦争は起こるか?
ニューヨークタイムズは通常の2倍の長さの社説「バノンが大統領か?」(President Bannon?) でトランプ政権のチーフストラテジスト(首席戦略官)のスティーブン・バノンが国家安全保障会議(NSC)の "principals' committee "(直訳すれば最も重要な委員会)のメンバーに抜擢されたことを批判した。その意味はホワイトハウスという大統領直属の人間、つまり政治の側の人間が、国家安全保障会議という政治から離れて中立の立場で安全保障を管轄するべき組織の中枢に据えられたことで、そこに否応なしに政治色が加わってしまうのではないか、という危惧である。(2017/02/03 04:30)



TPP/脱グローバリゼーション
「米国のTPP永久離脱を受けて」   池住義憲
 去る1月23日、トランプ米大統領は、環太平洋経済連携協定(TPP)署名国からの離脱、およびTPP交渉から永久に離脱する大統領令に署名。同30日、TPP事務局の役割を果たしているニュージーランドに書簡を送付して、正式に通告しました。TPPは米国が批准しなければ発効せず、昨年2月4日に日本を含む12ヵ国が署名したTPPの発効は、これで不可能になりました。(2017/02/02 15:35)



文化
【核を詠う】(222)『平和万葉集 巻四』から原子力詠を読む(3)「たとうれば冷えたグラスに熱湯注ぐ 老朽原発の危うさのこと」  山崎芳彦
 岩波書店の月刊誌「世界」の1952年5月号に、当時の編集長だった吉野源三郎が特集「平和憲法と再武装問題」の巻頭言として「読者に訴う」を書いた。その中で、当時の吉田茂内閣が「防衛力」漸増計画による警察予備隊の増強など、日本の再軍備を進めるとともに、アメリカの駐留軍に多大な権益を譲渡するなどの政策をあからさまにしたこと、また国内に防衛力増強は憲法違反ではない、さらには憲法を改定して公然と再軍備すべしなどの主張が台頭していることを踏まえて、「全国民のこの上なく重要な利害に関係し、次第によっては国家の死活にかかわる、かかる重大な問題に決定を与えるべきものは、言うまでもなく、主権の存する国民以外にはない。そして国民とは、私たち一人一人を措いて他にあるのではない。かくて私たち一人一人の前には、自己と全同胞に対する責任を自覚しつつ、深慮と勇気とを以て決断せねばならぬ深刻な問題がすでに迫って来ているのである。」と強い筆勢で訴えている。(吉野源三郎『平和への意志 『世界』編集後記一九四六――五五年』、1995年2月、岩波書店刊より引用)(2017/02/02 15:30)




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